医療機関では、若年AYA世代がん患者が治療と向き合う中で潜在化している就労への思いに対して、能動的に働きかけ、ニーズとして顕在化させて把握する取り組みが実施できていない。「がんとの共生」を図る施策の中、必要性は認識しながらも、院外に及ぶ社会的な活動に関する支援に対応できる十分なリソースも有していないと考えられる。
大学では、ニーズを有する学生本人からの支援の申し出を課題とする意見が突出して多かった。一般には発達障害やメンタルヘルスの課題を抱える学生の対応を迫られるケースが多いが、がん経験のある学生は存在の確認自体ができていないとみられる。学内で十分なニーズ把握や対応経験の蓄積ができていないことに伴って、学外との連携支援もまた未整備であると見られる。
